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2010年5月のアーカイブ
国内債券への投資術、第四位は債券投信
- 2010/05/31 9:58 AM
- 国内債券への投資術
国内債券型の投資信託は、投資家にとってメリットが少ない商品だと思います。
ネックとなっているのは、「人気のなさ」です。ゼロ金利が解除されたとはいえ、外国債券に比べれば国内債券の金利はきわめて低水準にあります。そのため、国内債券投信にお金が集まらず、日本株や外国株、外国債に比べてラインナップに乏しいものとなっているのです。
特にひどいのが国内債券型のインデックス投信です。販売されている本数も極めて少なく、最も規模の大きい「中央三井:日本債券インデックスファンド」でも、純資産残高はわずか19億円にすぎません。純資産残高が小さ過ぎるため流動性も低くなります。
この程度の資金量では、規模のメリットが生かせないため、運用費などの固定費の割合が必然的に高くなってしまい、その結果、信託報酬は0.47〜0.53%とアクティブ投信と大差がない状況です。
国内債券への投資術、第三位は定期預金
- 2010/05/30 9:56 AM
- 国内債券への投資術
ゼロ金利の解除後において、金融機関の預金金利は多少なりとも上昇していますが、2007年末現在でも定期預金で一般的な「預金額300万円未満の 一年定期預金」は、0.35〜0.4%程度が最も多く、低水準といえます。さらに、この金利水準から20%の税金が差し引かれますし、途中で解約すると金 利は普通預金並みになってしまうことも注意が必要です。
定期預金は、個人向け国債の1%前後、MMFやMMRの0.5%程度の利率と比べるとリターンで見劣りしてしまいます。もちろん元本の保証はありますが、それは個人向け国債も同じことです。
定期預金を利用する場合、気をつけるべきことは第一に預ける期間です。5年物、10年物といった長期の定期預金も存在しますが、利用するなら短期で回したほうが無難でしょう。
国内債券への投資術、第二位はMMF・MRF
- 2010/05/29 9:53 AM
- 国内債券への投資術
MMF(マネー・マネジメント・ファンド)は追加型公社債投資信託の一種で、毎日決算を行ない運用収益を全額分配するという金融商品です。
MRF(マネー・リザーブ・ファンド)は、証券会社で証券総合口座を開く際に申し込むと、預かり資金が自動的に運用されるという投信になります。
両者とも組み入れ資産は短期国債や高格付け社債、コマーシャルペーパー(CP)や譲渡性預金(CD)などで、いずれも元本割れの可能性がきわめて低い金融商品に限っているのが特徴です。
国内債券への投資術、第一位は個人向け国債
- 2010/05/28 5:55 PM
- 国内債券への投資術
我々のような投資初心者が、日本債券に投資する場合に最も有利な商品は個人向け国債です。
個人向け国債は1万円単位から購入できるという手軽さに加えて、他の商品と比べて損失を被る危険性がきわめて低いため人気が高い商品です。
ただし、不動産投資のタネ銭作りということを考えた時には、運用年数ということを考慮する必要があるでしょう。なぜなら、個人向け国債は固定金利型の五年物と変動金利型の10年物の2種類になるからです。
海外株式への投資術、第四位は個別株式
- 2010/05/23 2:29 AM
- 海外株式への投資術
海外の現物株式の場合、誰もが知っているペプシやコカコーラなどに投資するという方法は有効だと思いますが、実際の決算や業績動向となると英語のHPを苦もなく理解出来るようでないと厳しいのが実際でしょう。
また、米国ではなく、新興国の銘柄を選ぶのはさらに難しいといえると考えます。
しかし、我々投資初心者にも「効率的」なやり方はあります。
海外株式への投資術、第三位アクティブ投信
- 2010/05/22 8:48 AM
- 海外株式への投資術
海外の株式市場に投資するアクティブ投信のなかで、人気のある投信は三タイプに分かれているようです。
最も人気が高いのが新興国投資型で、中国やインドなど今後経済成長が見込まれる地域の株式に投資しハイリターンを狙うものです。
そのほかでは、高い配当利回りを狙う好配当株タイプと、世界の不動産投資信託(REIT)に投資するタイプとなっています。
純資産残高の大きいもの20本を調べてみると、少々意外だったのが中国専門に投資する投信は少なく一本でした。これに対し、直接現物株にアクセスするのが難しいインド専門投信は四本でした。
ただし、いずれも信託報酬は高めで、すべて年率1%を超え、2%を超えるものが六本もありました。投資対象が重なっているETFやインデックス投信があれば、そちらを選ぶのが賢明でしょう。
海外株式への投資術、第二位インデックス投信
- 2010/05/18 5:37 PM
- 海外株式への投資術
株価指数などインデックスに連動した運用という意味では、海外インデックス投信も海外ETFもまったく同じです。運用目標となるインデックスが、たとえば同じ米国のダウ工業30種平均であれば、コストの安いETFが有利になります。
ETFで扱っていない個性的な指数に連動するタイプであれば、インデックス投信は投資対象となり得ます。しかし、世界主要各国の株価指数であるMSCIコクサイに連動するETFであるiシェアーズ MSCI・KOKUSAI(ティッカー:TOK)が発売されていますし、SPシティグループ・グローバル株価指数やナスダック100など、海外では一般的な株価指数に連動するETFも日本から購入できます。 続きを読む
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